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がんになっても仕事を続けたいと思う患者さんは多いです。仕事を通じて、社会と関わることが患者さんの心の支えになる場合もあります。しかし、がんの治療と仕事を両立させるためには、職場の制度を理解する必要があります。がんになっても仕事を続けるためには必要な基礎知識について、わかりやすく説明します。
がんになったことを会社に伝えたところ、解雇されてしまう場合もあります。がんを理由に会社側が解雇できる場合と解雇できない場合があることを知っておきましょう。がんを理由に解雇できないのに解雇を言い渡された場合には、解雇の撤回要求や慰謝料請求などをできることがあります。がんを理由に解雇できるケースとできないケースについて説明します。
がんを理由に解雇できるケースとしては、がんによる症状のために必要な業務を行えない場合があります。例えば、今までの工事現場で働いていた人が、がんによる強い倦怠感や痛み、体力低下などによって、業務に耐えられず、業務を遂行できない場合には、会社は解雇を言い渡すことができます。ただし、がんを理由に会社が解雇しようとしても、就業規則の解雇事由に「身体の障害による業務に耐えられない場合」などと記載されていなければ解雇はできません。また、解雇日の30日以上前から解雇することを労働者に予告する必要があります。つまり、がんを理由に突然解雇してはいけないということです。
一般的に、がんになったとしても業務をできるのであれば、がんを理由に解雇はできません。労働基準法では、病気のための治療期間と、その後の30日間は解雇できないように定められています。ただし、療養期間が3年以上になる場合には、会社が打切補償を支払えば解雇することが認められています。
がん患者さんが、治療のために就業が難しいと考えた場合や就業は可能でも治療に集中するために一時的に仕事を休みたいと考えた場合には、休職という形をとれることもあります。ただし、休職制度は労働基準法で定められていないため、それぞれの会社の就業規則で休職をどのように扱うか決められています。会社によっては、休職制度自体がない場合もあるので注意が必要です。
一般的に、就業年数が長いほど、認められる休職期間は長くなる傾向があるようです。また、休職期間に関しては、半年を上限として、主治医が必要と判断する期間を休職期間としている会社が多いようです。ただ、がん治療の場合には半年で治療が終わらない場合も多いですし、治療を終えたとしても体力低下などで治療前のように元気に働けないことも多く、休職期間が満了して自動退職という形になるケースもあります。
休職を希望する場合には、まず主治医に作成してもらった診断書を提出し、人事部や上司などと共に就業規則を確かめながら、どれくらいの期間を休職してよいかどうか相談するようにしましょう。 また、休職期間中の給与は支払われないことが多いですが、有給休暇や他の制度を利用できるかどうかも相談するとよいです。
仕事の内容によっては、がんになってからも仕事を続けられると考える方もいるかもしれません。また、がんになったとしても、できる限り通常通りに生活したいと考える方も多いです。仕事を通して社会と関わることが、がん患者さんの心の支えになる場合もあります。ただし、がんになってからも仕事を継続したい場合には、それを受け止める職場の制度や環境が必要です。
残念ながら現時点では、がん治療を受けている人が仕事を続けるための明確な支援制度はありません。しかし、がんを発症しても仕事を続けたいと考える人に対して、国や自治体は支援しようと努めています。例えば、平成28年に厚生労働省が「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を策定し、がんを含めた重い病気にかかった従業員が仕事を続けるために相談できる窓口を社内に設置することや休職制度の他に短時間勤務や在宅勤務制度を設けることなどが提案されています。また、自治体によっては国の提案を実践している企業に対し助成金を支給しています。
がん患者さんが勤めている会社が、国からの提案を実施し、職場体制が整っているのであれば、仕事を続けていくことも難しくないかもしれません。がんなどの大きな病気にかかった人の仕事を支援する制度が、職場にあるかどうかを確認してみましょう。
もし、仕事を続けられることになったのであれば、職場によく理解してもらい、働きやすい環境にするように患者さん本人も努力する必要があります。
まずは治療の予定をよく把握しましょう。通院の回数や時間、治療による副作用の可能性や副作用が続く期間、対処法などについて医師の説明を聞き、どのような業務であれば続けられるか、どれくらい会社を休む必要があるのか、遅刻や早退の必要があるかどうか、などを理解するようにします。
次に、職場に自分の状況や治療スケジュール、遅刻や早退、欠勤の必要性などを明確に伝えましょう。もし、職場にがん患者さんを支える明確な制度がなかったとしても、できる範囲で業務に対応し、少しでも貢献したいという思いが伝われば、職場もきっと応援したいという気持ちになるはずです。
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