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思春期から若年成人期にあたるAYA世代でがんを発症すると、進学や就職、結婚など、人生の大きな転換期と重なることが多く、多くの方が、AYA世代ならではの悩みや課題に直面します。
また、AYA世代のがんは症例数が比較的少ないため、どの医療機関を受診すればよいのか、どのような治療を選べばよいのか迷ってしまうこともあります。
この記事では、治療を進めるうえで知っておきたいAYA世代のがんの特徴や抱えやすい問題点についてわかりやすく紹介します。
15歳から39歳までの世代をAYA世代と呼びます。AYAとは、思春期と若年成人を意味する英語 Adolescent and Young Adult の頭文字を取った言葉で、「アヤ」と読みます。
AYA世代は、進学や就職、結婚、妊娠、子育てなど、人生の中でも大きな転換期を迎える時期にあたります。その一方で、この年代でがんを発症する方も決して少なくありません。
AYA世代でがんを発症した場合には、治療そのものだけでなく、就学や就労、妊娠、子育てといった生活全体を見据えたサポートが必要とされています。
AYA世代に多いがんの種類は、年齢によって異なります。AYA世代には、子どもから大人へと移行する年代の方も含まれるため、小児に多いがんと成人に多いがんのいずれも発症する可能性があります。
たとえば15～19歳では、小児期と同様に、白血病や胚細胞腫瘍、性腺腫瘍、リンパ腫、脳腫瘍、骨腫瘍などが多くみられます。20～29歳になると、白血病よりも胚細胞腫瘍や性腺腫瘍、甲状腺がんの割合が高くなります。30～39歳では、女性では乳がんや子宮頸がんが多くなり、そのほかにも大腸がんや胃がんなど、成人に多いがんがみられるようになります。
またAYA世代のがんは、診療体制の面でもほかの世代とは異なる特徴があります。一般的に、小児に多いがんは小児科医が、成人に多いがんは各がん種の専門医が診療を行います。
一方AYA世代では、小児がんと成人のがんの両方がみられることから、双方の知識を踏まえた診療が求められます。しかし、そのような知識や経験をあわせ持つ医師は決して多くありません。とくに思春期に発症することの多い白血病や胚細胞腫瘍、骨軟部肉腫、脳腫瘍などは、患者数が少ないこともあり、診断に時間がかかったり治療が難しくなったりするケースもあります。
日本では、1年間に約2万人のAYA世代ががんを発症するといわれています。
2020年に全世代を対象として集計されたデータでは、1年間に約94万5,000人が新たにがんと診断されており、これと比べると、AYA世代のがんは全体の中では比較的少ないことがわかります。
年代別にみると、2017年のデータでは、15～19歳で約900人、20歳代で約4,200人、30歳代で約1万6,300人が、1年間にがんを発症しています。
国立がん研究センターが2024年に集計したデータによると、AYA世代における脳・脊髄腫瘍の5年実測生存率は83.5％、10年実測生存率は77.8％でした。また、子宮がんでは、5年実測生存率が88.6％、10年実測生存率が87.2％と報告されています。
がんの種類によって生存率には差がありますが、5年から10年にかけて、生存率がやや低下する傾向がみられます。このことから、治療がひと段落したあとも、定期的な受診や検査を続けるなど、継続した経過観察が大切であると考えられています。
AYA世代では、年齢やがんの種類によって受診の考え方が異なります。
一般的に20歳未満の方は、小児期に多いがんを発症することが多く、心身ともに発達の途中にあることから、まずは小児科で診察を受けることが勧められています。一方、20歳以上の方は、成人の診療科を受診することが一般的です。
ただし、がんの種類によっては、小児科で用いられる治療法のほうが成人の診療科で行われる治療よりも高い効果が期待できるとする研究報告もあります。そのため、年齢だけで診療科を決めるのではなく、がんの種類や治療内容を踏まえて判断することが大切です。
このように、AYA世代のがん治療では、「どの診療科で治療を受けるか」という判断そのものに迷うことがあります。さらに、AYA世代のがんは比較的まれなものが多いため、身近な医療機関では専門的な知識や経験をもつ医師に出会えないケースも少なくありません。
そのような場合には、専門的ながん医療や相談支援を行う医療機関や相談窓口を活用することも、ひとつの選択肢です。日本では「がん診療連携拠点病院」や「小児がん拠点病院」が全国に整備されており、AYA世代のがんにも対応した診療や支援が行われています。
がん相談支援センターは、その病院を受診していない方でも利用できる相談窓口です。治療を行う病院を探したい場合や、転居に伴って新たな医療機関を検討したい場合、自分のがんに対する治療経験が豊富な医師や病院について情報を得たい場合などに、相談してみるとよいでしょう。
AYA世代のがんは、比較的まれなものが多く、診断までに時間がかかる場合があります。さらに、学業や仕事などで忙しい時期と重なるため、受診が遅れてしまい、診断時にはがんが進行しているケースもあります。
このように、診断や治療方針の決定が難しくなる背景があることから、AYA世代のがん治療では、ひとつの診療科だけで対応するのではなく、複数の診療科や職種が連携して治療にあたります。具体的には、小児科や血液内科、外科などが連携し、専門的な知識やスキルをもつ多職種のスタッフがチームとなって治療を進めていきます。
がんと診断された場合には、がんの進行の程度や全身の状態、ほかの臓器への影響などを考慮したうえで治療方針が検討されます。治療法には、手術や抗がん剤治療、放射線治療などがあります。どの治療法を選択するかについては、担当医だけで決めるものではなく、患者さんご本人やご家族と相談しながら進めていくのが一般的です。
また、治療による体への影響や、使用する治療薬の副作用について、不安に感じることや気になる点がある場合には、遠慮せず担当医に相談しましょう。
AYA世代は、就学や就労、妊娠、育児など、人生におけるさまざまなライフイベントが重なる時期にあたります。そのような時期にがんを発症すると、治療そのものに加えて、生活全体に関わる多くの問題に直面することになります。
たとえば、治療の影響で通学が難しくなったり、仕事をこれまでどおり続けられなくなったりすることがあります。仕事を継続できなくなることで収入が減少し、経済的な不安を抱える方も少なくありません。また、治療の影響によって、将来の妊娠や出産について不安を感じるケースもあります。
AYA世代のがん診療では、こうした背景を踏まえ、年代特有の悩みや課題に配慮した支援が重要とされています。
妊孕性（にんようせい）とは、将来妊娠し、子どもを持つための力、いわば「妊娠しやすさ」を指す言葉です。がん治療では、女性の場合は卵巣、男性の場合は精巣に影響が及ぶことがあり、治療内容によっては、将来妊娠しにくくなる可能性があります。
思春期や若年成人を含むAYA世代は、これから結婚や妊娠、出産といった人生の大きな節目を迎える可能性のある世代です。そのため、がん治療が妊孕性に与える影響について、不安や戸惑いを感じる方も少なくありません。
実際に、厚生労働省が公表した「AYA世代のがんの現状と課題」によると、AYA世代のがん患者の35.3％、治療を経験したAYA世代のがんサバイバーの45.5％が、不妊治療や生殖機能について悩んでいると回答しています。
がん治療を受けるにあたっては、治療が妊孕性にどのような影響を与える可能性があるのかを、事前に知っておくことが大切です。状況によっては、妊孕性を温存する方法を選択できる場合や、治療前に卵子や精子の凍結保存を行える場合もあります。
担当医と十分に相談し、将来の希望やリスクも踏まえながら考えていくことが大切です。
AYA世代のなかには、子育て中の方もいるでしょう。がんと診断されたあと、子どもを育てながら治療を続けられるのか、今後子どもとどのように向き合っていけばよいのか、日々の生活や経済面について不安や心配を抱える方も少なくありません。
このようなときには、ひとりで抱え込まず、家族や友人、担当医や看護師、がん相談支援センターなどに相談することが大切です。状況を共有することで、気持ちを整理できるだけでなく、利用できる支援や制度について具体的な情報を得られることもあります。
たとえば、自治体によっては、通院や治療、休養のために、一時預かりや放課後児童クラブ、子育て短期支援事業などのサービスを利用できる場合があります。また、地域にファミリーサポートセンターがある場合には、事前に登録しておくことで、受診時の子どもの預かりや保育施設への送迎といった支援を受けられることもあります。
学生の方ががんを発症した場合、病気や治療の影響によって、長い期間学業から離れざるを得ないことがあります。その結果、学習の遅れや進路への不安など、大きな不安を感じる方も少なくありません。
ただし、進学や復学の道が完全に閉ざされるわけではありません。状況や年齢に応じて、学びを続けるためのさまざまな支援や選択肢があります。
たとえば、義務教育の段階にある中学生ががんのために入院した場合には、学習と治療を両立できるような取り組みが行われています。また、がんや治療の影響で、これまで通っていた高校への通学が難しくなった場合には、通信制高校や定時制高校で学び続けることを検討することもできます。
高校を卒業できなかった場合でも、高等学校卒業程度認定試験に合格すれば、大学や短期大学、専門学校の受験資格を得ることができます。
このように、学業への影響は大きいものの、年齢や状況に応じた支援や進路の選択肢はあります。ひとりで抱え込まず、家族や学校の先生、医療スタッフ、ソーシャルワーカーなどに相談してみてください。
AYA世代の中でも、20代や30代の方は、これから就職を考えていたり、すでに働いて生計を立てていたりすることが多い時期です。そのような中でがんを発症すると、働きたい気持ちがあっても、体調や治療の影響によって思うように働けなくなることがあります。
すでに就職している場合は、まず勤務先の制度を確認してみましょう。会社によっては病気休暇や休職制度、復職に向けた支援などが用意されていることもあります。また、これから就職を考えている場合には、各都道府県のハローワークに配置されている就職支援ナビゲーターに相談することで、体調や状況に配慮した就職支援を受けられる場合があります。
就労や仕事について不安なことや分からないことがある場合には、がん相談支援センターに相談するのも一つの方法です。
＜この記事を書いたのは・・・＞
如月 真紀（きさらぎ まき）
医師、医学博士、総合内科専門医。都内の大学病院勤務を経て、現在はアメリカで研究中。医療関連の記事の執筆や監修、医療系動画監修、医療系コンテンツ制作など幅広く手がけている。研究の傍ら、医学の知識や医師の経験を活かし、患者や患者家族のためになるコンテンツ作成を目指している。
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